オスカー・ワイルドの一節

現代の若者たちの会話には「エサを食べるような気持でパンを胃に流し込む」という言い方がよく登場します。確かに、何かに追われるように、エサを食うがごとく食事を摂り、夜はただ「ねるだけ」の機能しか果さない住居にもどって体力を回復する日々を体験すると、「生存している」という表現に真実味を感じます。そして、つい最近でも、「人を荷物のように押し込んで動くだけの機能しか果さない交通機関」が日本では支配的です。

しかし、その日本でも一九八〇年代後半から「文化の時代」という流行語が急浮上してきて、あらゆる財やサービスの販売や提供のなかに「文化志向型」とか「高付加価値化」とかが唱えられ始め、これに伴って「企業の文化イメージ」が強調されるようになりました。

現在、日本企業はコーポレイトーアイデンティティを主張し、新入社員の募集パンフレットの見開きにも、音楽家がニッコリ笑って語りかけています。このような状況が続きますと、各社は役員のなかに文化部長を置き、マーケティング、新規採用からフィランソロピー（社会への貢献として文化事業などへ寄付すること）に至るまで首尾一貫した文化戦略を展開し、「我が社の文化イメージ」をつくりだしてゆくことでしょう。今では「企業文化」という用語さえ、ごく普通に人々の話題に上るようになりました。

そして、また、ワイルドの言う生活という言葉が、企業の「文化志向」に対応する形をとりながら、雑誌や商品や住宅サービスの名称を通じて急速に普及していったのです。ライフには生命という意味と生活という意味がありますが、この言葉のもつイメージはワイルドが「生存している人」とは区別していた「生活している人」をクローズーアップせずにはおきませんでした。

現代の「生活している人」とは、より多くの金銭を獲得するために単に生存しているだけではなくて「ライフ、つまり、いのちとくらしを充実させようとしている人」すなわち「いきがいを求める人」としての「人間の顔」を連想させます。そうすると企業も消費者も政府や自治体も「モノやカネ」よりも「人間のココロ」に触れるような生産や消費や行政を考えざるを得なくなってきました。文化経済、文化財政、文化政策などに大きな関心が寄せられたのも当然ではないでしょうか。

工作員逮捕と中朝関係悪化

一九九九年四月、北京に駐在する北朝鮮の大物工作員「リー・チョルス」が家族と共に亡命した。北朝鮮の指導部には、なぜ彼が亡命を決断したのか理解できなかった。金正日総書記が、最も信頼していた工作員の一人であった。多くの秘密を知る人物である。

この大物工作員の行方は、いまも判明していない。北朝鮮当局は一時、逃亡直前に彼が米国大使館と携帯電話で連絡を取っていたことから、米国に亡命したとも考えた。

ところが北朝鮮は、最近になって中国が「リー・チョルス」を保護していると確信するようになった。一九九九年秋頃から中国に駐在する北朝鮮の幹部級工作員およそ二〇人が、中国の公安当局に次々と逮捕されたのだ。長い中朝の関係では、お互いに工作員を追放することはあっても、逮捕することはなかった。

逃亡した「リー・チョルス」を中国が保護し、その供述から北朝鮮の工作員を逮捕しているのは間違いなかった。ところが、中国は北朝鮮の「捜索と身柄引き渡し」要請に応じないどころか、「中国としても発見できないでいる」と答えるばかりであった。

中国政府当局者によると、二〇〇〇年三月五日に金正日総書記が平壌の中国大使館を突然訪問した。これは、金正日総書記がこうした中国側の態度に怒ったための行動であったという。金正日総書記は中国大使に「このままでは、中朝の関係は普通の国の関係になってしまう。古い友誼と友好関係を壊すつもりなら、北朝鮮にも考えがある」と伝えたという。この中国大使館訪問に、金正日総書記は軍の首脳全員を伴った。これは、軍事的な手段を使っても逮捕された工作員を救出するという意思表示になる。この結果、中国側は逮捕した工作員全員を釈放したという。

この工作員逮捕が、金正日総書記に大きな衝撃を与えたのは間違いない。北朝鮮が強く求めている逃亡工作員を引き渡さないばかりか、新たに工作員を逮捕したのである。中国は信頼できないばかりか、やはり北朝鮮を見捨てるのではないかとの思いが募るのは当然であった。

金正日総書記はおよそ七時間中国大使館に滞在し、中国首脳からの回答を待った。中国側は「中朝の友好に変わりはない」とのメッセージを伝え、およそ二〇人の幹部級工作員を釈放した。だが、中国側は「中朝同盟」の言葉は避けたという。

この中朝関係の悪化が、金正日総書記に南北首脳会談を決意させたと思われる。これまでの南北対話のセオリーから判断すると、こうした仮説が導きだせる。北朝鮮は、自らが国際的に厳しい立場に立だされている事実を韓国には覚られないようにしながら、首脳会談を実現したのである。

中朝関係の悪化を物語るエピソードがある。南北首脳会談のための韓国と北朝鮮の秘密交渉は、北京と上海で行われた。ところが、北朝鮮は公式発表まで中国に首脳会談の合意を伝えなかったのである。この事実は、中国外務省の高官が確認した。日本の外務省も、中国側からこうした事実を知らされたという。中国の関係者によると、中国が首脳会談を公式に知らされたのは韓国からの通告によってであった。

北朝鮮を南北対話に向かわせる共通要素

　①一九七二年の初の南北対話では「南北共同宣言」で合意した。
　②一九八五年の南北対話では、離散家族の再会が実現した。
　③一九九〇年には南北首相会談が行われ、「南北基本合意書」に署名した。

この三回の南北対話に共通するセオリーは、中ソとの関係が悪化したり、国際的孤立に追い込まれると、その打開策として対話に応じていることである。一九七二年の場合には、アメリカのニクソン大統領が中国を訪問した。これは、向盟国中国の裏切りであった。それまでは、中国は北朝鮮と共に「米帝国主義」を「敵」として激しく非難していた。ソ連はすでにアメリカとの「平和共存」を推進しており、北朝鮮としては直ちにソ連に傾斜するわけにもいかなかった。この結果、南北対話に応じたのである。

一九八五年の南北対話は、孤立からの脱出を狙ったものであった。当時北朝鮮は、一九八三年にビルマ訪問中の全斗煥大統領の暗殺を狙ったラングーン爆弾テロ事件を起こし、国際社会から制裁を受けていた。特に中国の怒りは激しく、中朝関係は最悪の状態に陥ったのである。こうした事態を打開するために、南北対話に応じたのだった。韓国が対話に応じれば、国際社会の態度も変化せざるをえないからだ。

一九九〇年の南北首相会談の際は、東欧社会主義国が崩壊しソ連が韓国との国交正常化に踏み切り、北朝鮮にも崩壊の波が押し寄せるのではないかと憂慮された。また、中国は韓国との関係改善を進め、韓国企業が中国に進出するようになっていた。この結果、中朝関係もしだいに悪化していた。中国が韓国との国交正常化に踏み切るのは、時間の問題と思われた。

こうしてみると、北朝鮮を南北対話に向かわせる共通要素は、中国との関係悪化である。それでは、二〇〇〇年六月の南北首脳会談の前に中朝関係は悪化していたのか。実は、当時の中朝関係は最悪の状態にあった。金正日総書記が中国の指導者に「中朝関係を普通の国の関係にするつもりか」と問い合わせのメッセージを送るほどに、冷えていた。

何があったのか。大物工作員の亡命事件と、幹部級の工作員が多数逮捕される事件が起きていたのだった。